都市観測解析室で、赤嶺凪は、市民意見の集計結果を確認していた。
意見募集の対象は、次期の都市整備計画だった。
住宅設備、公共交通、教育環境。どの分野を優先するかによって、これからのアークシティで暮らす人の生活が変わる。
運用画面には、九割を超える回答率が表示されていた。
計画担当部署が用意した公表文の見出しは、「市民の九割が選んだ優先分野」になっている。
凪の指が、送信欄の手前で止まった。
回答率の分母は、市民の人数ではなかった。
アークシティに登録された世帯数だった。
意見募集の画面を開けるのは、各世帯で最初に登録された一人だけだった。その人が回答すると、同じ住居に登録されているほかの人の画面には「回答済み」と表示される。
一人で暮らす世帯なら、一世帯と一人は同じになる。
四人で暮らしていても、回答として記録されるのは一件だった。
凪は集計前の記録を開いた。
誰が回答したのかは確認できる。
同じ住居のほかの人が、その回答に賛成しているかは記録されていない。回答画面を開こうとしたのか、意見を持っていたのかも分からない。
確定しているのは、九割を超える世帯から一件ずつ回答が届いたこと。
推定できるのは、世帯ごとに抱えている生活上の課題だった。
不明なのは、一人ひとりが何を優先したいと考えているかだった。
計画担当者から確認の通信が入った。
「同じ住居から何件も回答できると、人数の多い世帯だけ影響が大きくなります。重複も防げません」
一世帯につき一件とした理由は明確だった。
住宅設備や共用部分の困りごとを集めるなら、同じ内容を何度も数えずに済む。すべての世帯を同じ重さで扱える。
その集計方法が間違っているわけではない。
問題は、世帯の回答を、市民全員の意見として扱おうとしていることだった。
「公表日は変えられません」
担当者が続けた。
「ここで集計をやり直せば、計画の決定も遅れます」
凪は眼鏡を押し上げた。
鼻梁に残った圧が、いつもより強く感じられた。
予定どおり公表すれば、都市整備の判断を前へ進められる。九割を超える世帯から集まった記録も、生活上の課題を知る資料として価値がある。
だが、「世帯の意見」と「一人ひとりの意見」を混ぜれば、回答できなかった人は、賛成した人として扱われる。
凪は二つの集計欄を作った。
一つ目は、世帯単位の生活課題。
すでに集めた回答をそのまま使い、どの住宅設備や生活環境に要望が多いかを示す。
二つ目は、個人単位の優先分野。
こちらは、まだ観測できていないと記した。
凪は現在の結果を「市民全体の意見」とする分析を採用しなかった。
代わりに、監査可能な説明を計画担当部署へ提出した。
「九割を超える世帯から回答を確認」
「同居者個人の意見は未観測」
「現在の記録から、市民個人の賛否は確定できない」
担当者が表示を読み返した。
「このままでは、市民全体の傾向を出せません」
「出せないものは、出せません」
凪は画面を閉じなかった。
「世帯の傾向は出せます。個人の傾向は、別に集めてください」
意見募集の方法を決める権限は、凪にはない。
計画担当部署は、凪の分析を受けて、集計方法を変更した。
すでに集めた世帯単位の回答は捨てない。
そのうえで、既存の個人認証を使い、同じ住居で暮らす人も一人ずつ回答できる画面を追加した。世帯の回答と個人の回答は混ぜず、別々に集計する。
結果には違いが出た。
世帯単位では、住宅設備や共用部分の改善を求める回答が多かった。
個人単位では、帰宅時間の交通や、学び直しに使える場所を求める声も増えた。
どちらかが正しく、どちらかが間違っているわけではない。
同じ都市で、世帯として困ることと、一人の生活者として望むことが違っていた。
公表画面には、二つの回答率が並んだ。
回答できる状態だった人数と、実際に回答した人数も分けて表示された。回答しなかった人の考えまで、確認済みにはしなかった。
凪は公開前の集計を最後まで見届けた。
窓の外では、居住基盤区の明かりが一つずつ点いている。
一つの窓の向こうで暮らしている人が、一人とは限らない。
集計画面にも、その違いが残っていた。
掲載メモ
1920年8月26日、米国の国務長官が、合衆国憲法修正第19条の批准を正式に認証しました。
修正第19条は、性別を理由に市民の投票権を否定したり、制限したりすることを禁じました。一方、認証によって直ちにすべての女性が投票できるようになったわけではなく、差別的な州法や市民権をめぐる制限によって、なお投票できない人々が残りました。
この短編では、史実上の国、性別、運動、制度をアークシティへ置き換えていません。「参加できると定めることと、実際に誰が参加できたのかを確かめることは同じではない」という問いだけを受け取っています。
参照・確認した情報
米国国立公文書記録管理局によると、修正第19条は1919年6月4日に連邦議会を通過し、1920年8月18日に必要数の州による批准へ達しました。8月26日、国務長官ベインブリッジ・コルビーが批准を認証しました。
米国議会図書館も、同日に修正第19条が憲法の一部となったことを記録しています。同館は、この節目の後も、人種差別的な法律や市民権上の制限などによって、投票権を行使できない女性が残ったことを説明しています。